一方、上記のような熱い思いを持ち改善提案をするものの、中々意見が取り入れられず、「現場を良くするための提案しているのに、上は何もわかっていない!(怒)」と感じた経験がある方もいらっしゃるのではないでしょうか。
今回はデジタルワークスペースの検討において技術者が主体となって改革を推進した好事例をベースに、その解決に向けたポイントを紹介させていただきます。

【ポイント】
まず最初に結論を述べさせて頂くと、改革を推進するために意思決定者から承認を得るには下記の3つのポイントの検討が必要だと考えています。
①トップダウン(Foresight起点)での整理
②ボトムアップでの整理
③調整先のステークホルダー(意思決定者含む)の把握
技術者のよくある失敗パターンとして、「導入したいサービスやツールで実現できることありき」(②のみ)で上位具申をしてしまい、中々意見が通らないパターンがよくあります。そうならないためにも意思決定者に対しては、①や③のポイントを常に念頭に置いたアプローチが必要です。
それでは、実際のデジタルワークスペースの検討事例をベースに上記のポイントを解説します。
【背景】
“VUCA”と呼ばれるような時代背景もあり、各企業はビジネスにおいてその急速な変化に耐えうる柔軟性とアジリティを求められる時代になっています。
これは企業活動を支えるワークスペース(ITインフラ)においても同様のことが言えます。
エンゲージメント向上、生産性向上、イノベーション創出…等、各企業によって目指す目標は多々ありますが、どの目標を実現するに向けても、それを下支えするデジタルワークスペースの改革も必要とされています。

【技術者主体で改革を推進した好事例】
この「デジタルワークスペース」についてですが、他の技術領域と同様にもちろん「正解」がある世界ではありません。
そのため、あるべき姿(What)の定義や実施事項(How)の具体化、そしてその実施承認に向けた調整が必要となります。
今回は技術者が中心となって推進した好事例をアウトプットイメージと共に紹介させていただきます。
①トップダウン(Foresight起点)での整理
お客様の組織方針(中期経営計画等ともマッピングしながら)からあるべき姿(What)を定義しました。


このような整理を実施することで、「DX推進」や「生産性向上」等の会社の大きな方針から、「ゼロトラストの導入」等の具体的な施策(How)への繋がりを明確化することができます。
②ボトムアップでの整理

③調整先のステークホルダー(意思決定者含む)の把握
【まとめ】
より柔軟性やアジリティが求められるVUCA時代では、技術を知っている我々現場の技術者が益々主役になるでしょう。
そんな中で、より価値を出していくためにボトムアップだけでなく、トップダウンで「あるべき姿から考える」というアプローチを身に付け、より多くのステークホルダーを巻き込み、共創していくマインドを持つことは技術者にとっても必須になってくるかと思います。
最後まで読んでいただきありがとうございました。少しでも技術者の皆様の参考になれば幸いです。
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